CTを導入することで、院内で対応できる検査の幅は大きく広がります。

これまで他院へ紹介していた検査を自院で行えるようになり、診療の選択肢が増えることは、医療機関にとって大きな変化です。

しかし、私たちはCT導入において、もう一つ重要なことがあると考えています。

それは、

「CTを導入した後、医療機関にどのような変化を生み出せるのか」

という視点です。

高額な医療機器だからこそ、「導入できた」で終わらせるのではなく、

診療の質、患者さんからの選ばれ方、地域との関係、そして医療機関の経営まで、導入後の価値を最大化していくこと。

そこまで考えて、初めてCT導入は一つの経営戦略になると私たちは考えています。

同じCTを導入しても、結果は同じとは限りません

同じ性能のCTを導入したとしても、その後の活用状況は医療機関によって異なります。

ある医療機関では、診療の幅が広がり、新しい患者さんの受診や地域医療機関からの検査依頼につながる。

一方で、

「CTを導入したものの、想定していたほど検査件数が増えない」

というケースも考えられます。

この違いは、必ずしも機器そのものの性能だけで決まるものではありません。

重要なのは、

「CTを導入すること」と「CTが活かされる環境をつくること」は別である

ということです。

CT導入は「設備投資」であると同時に「診療体制への投資」

CTを導入すると、医療機関で対応できる診療の範囲が変わります。

例えば、

これまで画像検査が必要になった段階で他院へ紹介していたケースでも、院内で検査まで対応できる可能性が生まれます。

これは単純に、

「CT検査ができるようになった」

という設備面だけの変化ではありません。

患者さんにとっても、

必要な検査へ進みやすくなることや、診療を受ける際の負担を少なくできる可能性があります。

つまりCT導入によって変わるのは、設備だけではありません。

医療機関そのものの診療提供体制が変わります。

だからこそ私たちは、CT導入を単なる医療機器購入としてではなく、

医療機関全体を見直す一つの機会

として捉えています。

患者さんが選ぶのは「CT」ではなく「医療機関」

CT導入後によくあるのが、

「ホームページにCT導入のお知らせを掲載する」

という対応です。

もちろん、設備情報を伝えることは必要です。

しかし患者さんが医療機関を探すとき、必ずしも

「CTがある医療機関」

という基準だけで探しているわけではありません。

患者さんが考えているのは、

「この症状を診てもらえるのか」

「健康診断の異常について相談できるのか」

「必要な検査まで対応してもらえるのか」

「ここへ行けば次に何をすればいいのか分かるのか」

といったことです。

つまり重要なのは、

「CTを導入したこと」そのものではなく、CT導入によって医療機関として何ができるようになったのか

を患者さんに分かりやすく伝えることです。

「CTがあります」だけでは、その価値は十分に伝わらない

例えば、

「CT完備」

という情報だけでは、その設備が患者さんにどのようなメリットをもたらすのかまでは分かりません。

一方で、

「健診で異常を指摘された方の精密検査にも対応しています」

「必要に応じて院内で画像検査まで対応可能です」

といった情報があれば、自分に関係する医療機関なのかを判断しやすくなります。

これは単なる表現の違いではありません。

医療機関が持っている設備や専門性を、

患者さんにとって分かりやすい価値へ変換すること

が重要です。

CT導入後は「集患の考え方」も変わります

CT導入によって診療できる範囲が広がれば、それまでとは異なる患者さんへ医療を届けられる可能性があります。

そのため、CT導入後には、

• ホームページ
• 疾患ページ
• 健診異常ページ
• Web広告
• 検索対策
• 予約導線
• 院内案内

なども、現在の診療体制に合わせて見直す必要があります。

重要なのは、

CTを宣伝することではありません。

新しく提供できるようになった医療を、

必要としている患者さんへ正しく伝えること

です。

CT導入は設備の変化であると同時に、医療機関の「選ばれる理由」を増やす機会でもあります。

集患だけではなく「受診につながるか」まで考える

情報を発信してアクセスが増えても、それだけでは医療機関の成果にはつながりません。

例えば、

ホームページを見ても、

「自分が受診してよいのか分からない」

「どこから予約するのか分からない」

「どのような検査を受けられるのか分からない」

という状態であれば、せっかく興味を持った患者さんが受診に至らない可能性があります。

そのため私たちは、

「知ってもらうこと」と「実際の受診につながること」は別の課題

だと考えています。

CT導入後の集患では、単純にアクセス数を増やすだけでなく、

患者さんが医療機関を理解し、安心して次の行動を選択できる状態をつくること

が重要になります。

患者さんにとっての「わかりやすさ」も医療機関の価値になる

医療機関にとっては当たり前のことでも、患者さんにとっては分からないことが数多くあります。

例えば、

「この症状で受診していいのか」

「CTはどのような場合に行うのか」

「初診でも検査できるのか」

「予約は必要なのか」

「結果はいつ分かるのか」

といった疑問です。

こうした疑問が多いほど、患者さんが受診を決めるまでに必要な判断も増えていきます。

そのため、

患者さんが迷わず行動できる情報環境を整えること

も、現在の医療機関経営では重要な要素になっています。

私たちは、CTという設備だけではなく、その設備を含めた医療機関全体の価値が適切に伝わっているかという視点からも支援を行います。

CT導入後の価値は、患者数だけでは測れません

CT導入を検討すると、

「何件検査すれば採算が合うのか」

「何年で投資を回収できるのか」

という経営指標が重要になります。

もちろん、これらは欠かせません。

しかしCT導入による変化は、それだけではありません。

例えば、

• 診療できる疾患の範囲が広がる
• 患者さんの検査負担を軽減できる
• 診断までの流れを改善できる
• 他院への紹介が必要だったケースを院内で対応できる
• 地域医療機関との新しい連携が生まれる
• 医療機関としての専門性を伝えやすくなる

など、複数の価値が考えられます。

つまりCT導入では、

「何件撮影するか」という数量だけではなく、「医療機関としてどのような価値を増やすのか」

という視点も必要です。

さらに、そのCTを地域の医療資源として活用する

自院の患者さんだけでCTを活用する必要はありません。

近隣には、

「CT検査が必要だが、自院には設備がない」

というクリニックも存在します。

こうした医療機関から検査を受け入れることで、CTを地域全体で活用する共同利用という選択肢もあります。

これにより、

自院診療での活用だけでなく、

地域医療機関との連携による新しいCT活用

が可能になります。

CT導入後の可能性を考える際には、

「自院で何件撮影できるか」だけでなく、「地域の中でどのような役割を担えるか」

という視点も重要です。

読影体制まで含めて考える

CTを導入して検査件数が増えてくると、次に課題となるのが画像診断体制です。

「撮影できること」と、

「適切な画像診断体制を維持できること」

は必ずしも同じではありません。

診療科や検査内容によっては、より専門的な画像診断が求められるケースもあります。

そのため、CT導入を検討する段階から、

導入後にどのような診断体制を構築するのか

まで考えておくことが重要です。

必要に応じて遠隔画像診断などを組み合わせることで、自院の診療体制を補完する選択肢もあります。

私たちは「CT導入の先」まで考えます

私たちが考えるCT導入支援は、

機器を選定し、設置して終了するものではありません。

重要なのは、

CT導入によって医療機関にどのような価値を生み出せるのか

ということです。

そのため、医療機関ごとの状況に応じて、

• CT導入の検討
• 収支・稼働の考え方
• 診療体制
• 導入後の情報発信
• Webマーケティング
• 患者さんとの接点
• 地域医療連携
• 共同利用
• 画像共有
• 遠隔読影

などを総合的に検討します。

すべての医療機関に同じ方法が適しているわけではありません。

診療科、患者層、地域、競合環境、現在の患者数、スタッフ体制、CTの機種などによって、必要な戦略は変わります。

だからこそ、

「CTを導入するかどうか」からではなく、「CTを導入した後にどのような医療機関をつくりたいのか」から考える。

それが私たちのCT導入支援です。

CTを導入する前に、一度「その先」を考えてみませんか？

CTは高額な設備投資です。

だからこそ、

「どのCTを購入するか」

だけで判断するのではなく、

導入後にどのような診療を実現したいのか。

どのような患者さんに医療を届けたいのか。

地域の中でどのような役割を担いたいのか。

まで考えた上で導入することが重要です。

また、すでにCTを導入している医療機関でも、

「想定より検査件数が伸びていない」

「CTの強みを患者さんにうまく伝えられていない」

「地域からの検査依頼を増やしたい」

「導入後に何を改善すればいいか分からない」

というケースがあります。

CTには、まだ活用できていない可能性が残っているかもしれません。

私たちは、機器そのものだけではなく、

導入前から導入後まで、CTが医療機関にもたらす価値を一緒に考えます。

CTの新規導入をご検討中の医療機関はもちろん、すでにCTを保有しているものの、その活用方法に課題を感じている医療機関もご相談ください。

「この地域、この診療科、この医療機関なら、CTをどう活かせるのか。」

まずはそこから、一緒に整理していきます。

※CT導入による検査件数、集患、収益等の効果は、診療科、地域、患者数、機種、設備費用、人員体制、競合環境等によって異なります。本記事は特定の効果を保証するものではありません。

共同利用システムの導入をご検討中の医療機関様へ

「共同利用を試してみたい」
「費用感を知りたい」
「自院の環境でも利用できるか知りたい」
「CT・MRI・レントゲンなど、どの画像種類まで相談できるか確認したい」
「連携施設との画像共有も含めて運用を相談したい」

このような場合は、ぜひ一度ご相談ください。

現在の画像管理環境、読影件数、対象となる検査種類、連携施設とのやり取りをヒアリングしたうえで、貴院に合った運用方法をご提案します。

お問い合わせ・ご相談はこちら
【HP】https://smic-inc.jp/

ScanShare｜画像診断機器の共同利用と遠隔読影｜株式会社SMICScanShareは、株式会社SMICが運営する、画像診断機器の共同利用と遠隔読影を支えるサービスです。CT・MRIの空きsmic-inc.jp

【共同利用特設サイト】https://clinquant-alpaca-50220a.netlify.app/

【mail】support@smic-inc.com

代表兼執筆者プロフィール

医療法人社団 慈水会 理事長
株式会社SMIC 代表
清水　勧一朗

放射線診断専門医として、大学病院・労災病院などで画像診断、放射線科診療、IVR領域に従事。
東京慈恵会医科大学附属柏病院では、放射線部 診療副部長を務め、画像診断・院内連携・診療体制の整備に携わってきました。

2024年より医療法人社団ゆりな会 理事、同年11月より医療法人社団慈水会 理事長に就任。
医療現場での画像共有・読影依頼・診療連携における実務上の課題を踏まえ、医療機関がよりスムーズに遠隔読影を導入できる仕組みづくりに取り組んでいます。

主な経歴

1997年4月
東京慈恵会医科大学 医学部 医学科 入学

2005年4月
東京慈恵会医科大学附属病院 放射線医学講座 医員

2006年4月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部 診療医員

2008年6月
放射線診断専門医

2009年1月
独立行政法人 労働者健康安全機構 東京労災病院 放射線科

2010年1月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部

2012年11月
日本IVR学会専門医

2023年4月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 総合診療内科

2024年4月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部 診療副部長
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部 退職
国際医療福祉大学院 修士課程 医療福祉経営専攻 入学
医療法人社団 ゆりな会 理事就任

2024年11月
医療法人社団 慈水会 理事長就任