株式会社SMICとは？CT導入から医療経営・DXまでを支えるパートナー
医療の可能性を、経営とテクノロジーで広げる。
医療技術が進歩する一方で、医療機関の経営にはさまざまな課題が存在しています。
医療機器への設備投資、人材確保、業務効率化、地域医療機関との連携。
特にCTなどの画像診断装置は、診療体制の充実につながる一方で、導入費用や維持管理費、稼働率など、経営面からも慎重な検討が求められます。
そして重要なのは、医療機器を導入すること自体ではありません。
導入した設備をどのように活用し、患者さんへの医療提供と持続可能な経営につなげていくか。
株式会社SMICは、この課題に向き合う企業です。
私たちは、CT導入前の経営計画から、導入後の運用・収益改善、医療DX、地域医療連携まで、医療機関の経営と事業運営を支援しています。
1．医療機器の導入は、経営戦略の一部である。
CTの導入を検討する際、多くの医療機関で論点となるのが、初期投資や維持費用、検査件数の見通しです。
しかし、CT導入を単なる設備購入として考えるだけでは、十分とはいえません。
例えば、
- どのような患者ニーズに対応するために導入するのか。
- どの程度の検査需要が見込まれるのか。
- 医師や診療放射線技師などの人員体制をどう整えるのか。
- 導入後の維持費や収益構造はどうなるのか。
- 自院の患者さんだけでなく、地域医療機関からの検査依頼にも対応できるのか。
これらを総合的に検討する必要があります。
CTは診療を支える医療機器であると同時に、医療機関の診療体制や経営の方向性に関わる重要な設備投資です。
SMICでは、医療機器の導入前から、導入後の運用までを一つの経営プロセスとして捉えています。
2．CT導入前から導入後まで、一貫した経営支援
導入前｜経営分析と設備投資の検討
CT導入を検討する医療機関に対して、診療状況や地域の医療需要、経営環境などを踏まえた導入計画の検討を支援します。
主な検討項目は、設備投資の妥当性、検査件数の見通し、収支シミュレーション、機器選定、導入後の運用体制などです。
重要なのは、「CTを導入できるか」だけではなく、「導入することが医療機関の診療方針や経営戦略に適しているか」を考えることです。
場合によっては、自院でCTを保有するのではなく、他の医療機関の設備を共同利用することが適切な選択肢になる可能性もあります。
私たちは、それぞれの医療機関の状況に応じた設備活用のあり方を考えます。
導入時｜医療現場で活用できる運用体制づくり
機器の導入にあたっては、装置の選定だけでなく、検査予約、撮影体制、画像管理、読影、診療への情報共有など、複数の業務を整理する必要があります。
導入後｜稼働率改善と持続可能な経営
CT導入後には、新たな経営課題が生じます。
検査件数が想定を下回る、装置の空き時間が多い、読影体制の確保が難しいなど、運用上の課題は施設によって異なります。
SMICでは、検査件数や稼働状況、収支構造、業務フローなどを把握し、改善策を検討します。
そして、その選択肢の一つが、地域の医療機関との共同利用です。
自院だけで設備を活用するのではなく、地域からの検査依頼を受け入れることで、設備活用の幅を広げることを目指します。
CTを導入して終わりにしない。導入後の活用と経営まで考える。
これがSMICの医療経営支援における重要な考え方です。
3．ScanShareが支える、医療資源の共同利用
医療機関によって、保有する設備や診療機能は異なります。
CTやMRIを保有している医療機関がある一方で、画像検査を外部に依頼する医療機関もあります。
また、検査機器を保有していても、時間帯によっては稼働していない場合があります。
こうした医療資源をつなぐために、SMICが展開するのが医療画像連携プラットフォーム「ScanShare」です。
ScanShareでは、主に次の3つの領域を支援しています。
① 遠隔読影
CT・MRIなどの撮影画像について、遠隔読影の依頼・レポート共有を支援します。
② 医療機器の共同利用
検査機器を保有する医療機関と、検査を依頼する医療機関をつなぎ、設備の共同利用を支援します。
③ オンラインでの検査依頼・画像共有
検査依頼から撮影後の画像・読影レポートの確認まで、オンライン上での情報連携を支援します。
ScanShareは、単なる画像共有の仕組みではありません。
医療機関同士の連携を通じて、既存の医療設備をより有効に活用するための仕組みでもあります。
4．医療DXは、経営課題を解決するための手段
SMICが考える医療DXは、デジタルシステムを導入すること自体を目的としていません。
予約、検査依頼、画像共有、読影、会計、経営管理。
これらの業務を見直し、医療従事者の負担や情報共有に関する課題を改善していくことを重視しています。
重要なのは、個別のシステムを増やすことではなく、医療機関全体の業務をつなぎ直すことです。
経営課題を理解したうえで、必要な技術を選択し、現場で継続的に利用できる仕組みを考える。
それがSMICの医療DXに対する姿勢です。
5．一つの医療機関の経営改善から、地域医療の可能性へ
私たちは、一つの医療機関の経営改善が、地域医療全体の可能性を広げることにもつながると考えています。
例えば、CTを保有する医療機関が地域からの検査依頼を受け入れることで、他の医療機関にとっては検査先の選択肢が増えます。
設備を保有する側にとっても、空き時間を活用する機会が生まれます。
患者さんにとっては、地域内で必要な検査を受けるための選択肢が広がる可能性があります。
医療機関の経営と、地域の医療資源の活用。
その両方を考えることで、医療提供体制の充実に貢献していくことを目指しています。
6．医療の可能性を広げる、経営パートナーとして
株式会社SMICは、医療機器を販売することや、システムを提供することだけを目的とする企業ではありません。
医療機関が抱える課題に対して、経営・技術・運用の視点から向き合い、持続可能な医療の仕組みを考える企業です。
CTを導入する前から、導入した後まで。
そして、一つの医療機関から地域の医療機関同士の連携まで。
医療の可能性を、経営とテクノロジーで広げる。
SMICは、医療機関とともに、これからの医療経営のあり方を考え続けます。
共同利用システムの導入をご検討中の医療機関様へ
「共同利用を試してみたい」
「費用感を知りたい」
「自院の環境でも利用できるか知りたい」
「CT・MRI・レントゲンなど、どの画像種類まで相談できるか確認したい」
「連携施設との画像共有も含めて運用を相談したい」
このような場合は、ぜひ一度ご相談ください。
現在の画像管理環境、読影件数、対象となる検査種類、連携施設とのやり取りをヒアリングしたうえで、貴院に合った運用方法をご提案します。
お問い合わせ・ご相談はこちら
【HP】https://smic-inc.jp/
【共同利用特設サイト】https://clinquant-alpaca-50220a.netlify.app/
【mail】support@smic-inc.com
代表兼執筆者プロフィール
医療法人社団 慈水会 理事長
株式会社SMIC 代表
清水 勧一朗
放射線診断専門医として、大学病院・労災病院などで画像診断、放射線科診療、IVR領域に従事。
東京慈恵会医科大学附属柏病院では、放射線部 診療副部長を務め、画像診断・院内連携・診療体制の整備に携わってきました。
2024年より医療法人社団ゆりな会 理事、同年11月より医療法人社団慈水会 理事長に就任。
医療現場での画像共有・読影依頼・診療連携における実務上の課題を踏まえ、医療機関がよりスムーズに遠隔読影を導入できる仕組みづくりに取り組んでいます。
主な経歴
1997年4月
東京慈恵会医科大学 医学部 医学科 入学
2005年4月
東京慈恵会医科大学附属病院 放射線医学講座 医員
2006年4月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部 診療医員
2008年6月
放射線診断専門医
2009年1月
独立行政法人 労働者健康安全機構 東京労災病院 放射線科
2010年1月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部
2012年11月
日本IVR学会専門医
2023年4月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 総合診療内科
2024年4月
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部 診療副部長
東京慈恵会医科大学附属柏病院 放射線部 退職
国際医療福祉大学院 修士課程 医療福祉経営専攻 入学
医療法人社団 ゆりな会 理事就任
2024年11月
医療法人社団 慈水会 理事長就任