CT・MRIの稼働率とは？基本の考え方と伸びない理由｜SMIC

• CT・MRIを導入したが、件数が伸びず気になっている
• これから導入を検討していて、運用の考え方を知りたい
• 「稼働率」という言葉は聞くが、何をどう見ればいいか分からない

• 稼働率とは、撮影できる枠のうち実際に撮影している割合のこと。経営では「1日あたりの撮影件数」に置き換えて考えます。
• 厚生労働省の令和5（2023）年 医療施設調査では、一般診療所の16列以上64列未満CTは1施設あたり月55.9人。月20診療日で割ると1日およそ2.8件です。
• 件数が伸びない原因は機器ではなく、依頼が入ってくる経路にあります。自院の患者だけでは診療圏の人口が上限になります。

稼働率とは、撮影できる枠のうち実際にどれだけ撮影しているかを示す割合です。ただし経営の話をするときは、「1日に何件撮っているか」という件数に置き換えたほうが分かりやすくなります。

CT・MRIには、撮影するかしないかに関係なく毎月ほぼ同額かかる費用（固定費）があるからです。件数が増えれば、その固定費を多くの件数で分け合えます。

仮に、CTにかかる固定費が月100万円だったとします。

その月に20件撮影したなら、1件あたりの固定費は5万円です。40件撮影したなら、1件あたり2万5千円まで下がります。かかったお金は同じ100万円なのに、1件あたりの重さは半分になります。

（分かりやすくするための例です。実際の金額ではありません）

件数が増えると、1件あたりの固定費の負担は軽くなります。稼働率を上げることが経営に効くのは、この仕組みによるものです。説明のための例で、実際の金額ではありません。

厚生労働省の調査によると、一般診療所の16列クラスのCTは、1か月あたり平均55.9人です。月20日の診療日で割ると、1日およそ2.8件になります。

実施患者数は2023年9月中の数値です。月20診療日は単純換算のための仮の日数であり、実際の診療日数によって結果は変わります。

55.9人という数字は、全国の実績を平均したものです。「自院もこの件数を達成できる」という意味ではありません。診療科の種類、地域の人口、近隣の医療機関とのつながり、造影検査に対応しているかなどで、妥当な件数は大きく変わります。

比べる目的は、自院がいまどのあたりにいるのかを知ることです。順位をつけるためではありません。

考え方は同じです。ただしMRIは毎月かかる費用（維持費）がCTより大きく、1日に撮れる件数の上限も低いため、空いた枠をひとつ埋めることの重みが増します。

機器の側ではなく、検査の依頼が入ってくる経路の側に原因があることが多いです。ご相談のなかで繰り返し出てくるのは、次の4つです。

自院を受診した患者のうち、撮影が必要になる人数には限りがあります。院内の工夫だけでは、この上限を超えられません。

近くの医療機関が「今日ここで撮れるか」を知る方法がありません。そのたびに電話で確認するしかない状態では、依頼は習慣になりません。

空き枠の確認、紹介状の受け取り、患者情報の確認、画像をCD-Rに書き出して郵送、結果の返送。この一連の作業があるため、受ける側も依頼する側も件数を増やしづらくなります。

月に何件、どこから依頼があったのかを残していないため、増えたのか減ったのかが分かりません。判断のもとになる材料がないまま、「なんとなく少ない」という感覚だけが残ります。

方向は2つあります。院内の運用を見直すこと、そして地域の医療機関から検査を受け入れることです。

自院の患者だけを見ていると、診療圏の人口で決まる上限にぶつかります。共同利用は、その上限の外側にある需要を取り込む方法です。

共同利用による撮影の診療報酬の請求は、誰が診療の主体になるか、撮影と読影の責任をどう分けるか、契約の形、施設基準を満たしているかによって取り扱いが変わります。所定の記載が必要になる場合もあります。

実際に始める際は、地方厚生（支）局、医事の担当者、税務や法務の専門家にご確認ください。

本文で使った用語を、あらためて簡単にまとめました。

• CT・MRIの共同利用とは？保有医療機関が知っておきたい経営メリットと制度のポイント
• ScanShareとは｜画像診断機器の共同利用と遠隔読影
• CT・MRIを保有している施設様へ（事業協力パートナー）
• 読影を依頼したい方へ｜遠隔読影サービス
• よくあるご質問

いまの撮影件数と、機器にかかっている費用をお聞かせいただければ、次のような点を整理してお返しします。

• 自院の件数が、全国の水準に対してどの位置にあるか
• いまの費用構造で、どのくらいの件数が目安になるか
• 地域から受け入れられる余地が、どの程度あるか

「まず話を聞いてみたい」という段階でのご相談も承っております。

厚生労働省「令和5（2023）年 医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/23/dl/11gaikyo05.pdf

「固定費が月100万円」とした説明は、仕組みを分かりやすくお伝えするための例であり、実際の費用水準を示すものではありません。

本稿は稼働率に関する一般的な考え方を整理したものであり、特定の医療機関における収益や経営成果を保証するものではありません。実際の収支は、機器の取得価格、リース条件、保守費、人件費、読影費、診療報酬、診療日数、患者構成などにより異なります。

共同利用の運用および診療報酬の請求に関しては、診療の主体、撮影および読影の責任範囲、契約形態、施設基準等を個別に確認する必要があります。実施に先立ち、地方厚生（支）局および各分野の専門家へご確認ください。